※本記事にはアフィリエイト広告（PR）を含みます。
ニュースで毎日耳にする「日経平均株価」と「TOPIX（東証株価指数）」。どちらも日本の株式市場の動きを表す株価指数ですが、対象の銘柄と計算方法が違うため、同じ日でも上昇率や下落率がずれることがあります。
結論：日経平均は、日本経済新聞社が東証プライム市場の225銘柄を選び、株価を「株価換算係数」で調整して合計し、「除数」で割って算出する株価平均型の指数です。TOPIXは、1968年1月4日の時価総額を100として指数化した、浮動株時価総額加重型の指数です。日経平均は株価の高い銘柄の値動きの影響を受けやすく、TOPIXは時価総額の大きい銘柄の値動きの影響を受けやすい、という違いがあります。
この記事では、日本経済新聞社の「日経平均株価 算出要領」と日本取引所グループ（JPX）の資料をもとに、2つの指数の違い、計算方法、値動きがずれる理由、投資信託を選ぶときの見方を解説します。
日経平均とTOPIXの違いを一覧で比較
| 項目 | 日経平均株価 | TOPIX |
|---|---|---|
| 算出 | 日本経済新聞社 | 日本取引所グループ（JPX）が公表 |
| 算出方法 | 株価平均型（株価換算係数で調整した株価の合計÷除数） | 浮動株時価総額加重型 |
| 対象 | 東証プライム市場から選んだ225銘柄 | 日本の株式市場を広く網羅する構成銘柄 |
| 単位・基準 | 小数点以下2桁（銭単位）まで | 1968年1月4日の時価総額を100ポイント |
| 算出開始 | 1950年9月7日 | 1969年7月1日 |
日経平均の銘柄は年2回、4月と10月の第1営業日に定期見直しが行われます。TOPIXは2026年10月に初回の定期入替が行われました。内容はTOPIX初回定期入替の記事で解説しています。
日経平均の計算方法：株価換算係数と除数
日本経済新聞社の算出要領によると、日経平均は構成銘柄の株価を「株価換算係数」で調整したうえで合計し、「除数」で割って算出します。
- 各銘柄の採用株価＝株価×株価換算係数
- 日経平均株価＝構成銘柄の採用株価の合計÷除数
株価換算係数：株価の高い銘柄の影響を抑える
新しく採用する銘柄の株価換算係数は原則として1です。ただし、基準日時点で、その銘柄の株価が構成銘柄の採用株価合計の1％を超えている場合は、0.1〜0.9の値を設定します。株価換算係数は2021年10月1日に導入され、それまでの「みなし額面」をもとに設定されました。
さらに、ウエート（構成比率）が一定の水準を超えた銘柄には「キャップ調整比率」を設定し、ウエートを一時的に引き下げます。この水準は2024年10月以降の定期見直しでは10％です。
除数：株式分割や銘柄入替で指数が飛ばないようにする
除数は、銘柄の入替などがあっても指数の連続性を保つために変更される数です。日本経済新聞社の日経平均プロフィルでは、除数は2026年9月30日に29.66435840に低下したと公表されています。日経平均の値動きの背景は日経平均7万円台の記事でも取り上げています。
TOPIXの計算方法：浮動株時価総額加重型
JPXによると、TOPIXは日本の株式市場を広く網羅し、投資対象としての機能性も備えた指数で、1968年1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。算出方法は「浮動株時価総額加重型」です。
時価総額は「株価×株式数」で、会社全体の値段にあたります。浮動株時価総額加重型では、市場で売買される可能性の高い株式（浮動株）をもとにした時価総額が大きい銘柄ほど、指数への影響が大きくなります。株価の数字が高いかどうかではなく、会社の規模（時価総額）が影響の大きさを決めます。
同じ10％の上昇でも指数への影響は違う
2つの計算方法の違いを、仮の2銘柄で比べてみます（説明用に単純化した例で、株価換算係数は1、除数は2とします）。
| 銘柄 | 株価 | 時価総額 |
|---|---|---|
| A社 | 1万円 | 1兆円 |
| B社 | 1,000円 | 10兆円 |
- 株価平均型：もとの値は（1万円＋1,000円）÷2＝5,500円。A社が10％上がると（1万1,000円＋1,000円）÷2＝6,000円で、指数は約9.09％上昇。B社が10％上がると（1万円＋1,100円）÷2＝5,550円で、約0.91％上昇にとどまります。
- 時価総額加重型：もとの時価総額の合計は11兆円。A社が10％上がると11兆1,000億円で約0.91％上昇。B社が10％上がると12兆円で約9.09％上昇します。
株価平均型では株価の高いA社の値動きが大きく効き、時価総額加重型では時価総額の大きいB社の値動きが大きく効きます。実際の日経平均では、株価換算係数とキャップ調整比率によって、特定の銘柄の影響が大きくなりすぎないように調整されています。
日経平均とTOPIXの上昇率がずれる理由
このため、株価の高い一部の銘柄が大きく動いた日は日経平均が大きく動き、時価総額の大きい銘柄が多い業種が動いた日はTOPIXが大きく動く、ということが起こります。日経平均とTOPIXの上昇率を比べると、その日にどのような銘柄が動いたのかを考える手がかりになります。
投資信託・ETFを選ぶときの見方
日経平均やTOPIXに連動するインデックス型の投資信託やETFは、指数と同じような値動きを目指します。日経平均に連動する商品は225銘柄の値動き、TOPIXに連動する商品はより多くの銘柄の時価総額の動きを反映します。どちらが有利かは期間によって変わり、将来どちらの指数が上がるかはわかりません。
商品を比べるときは、連動する指数のほか、信託報酬などのコストや純資産総額も確認しましょう。ETFと投資信託の違いはETFと投資信託の違いの記事、指数と株価の水準の見方はPER・PBRの記事で解説しています。
投資信託や株式の売買には証券口座が必要です。口座の開き方は証券口座の開き方の記事で解説しています。
PR
よくある疑問
Q. 日経平均は225銘柄の株価を足して225で割った値？
A. 違います。日経平均は、株価換算係数で調整した株価の合計を除数で割って算出します。除数は銘柄の入替などのたびに変更されるため、225銘柄の株価を単純に足して225で割った値とは一致しません。
Q. TOPIXの単位は「円」ではない？
A. TOPIXは1968年1月4日の時価総額を100として指数化したものなので、単位はポイントです。日経平均の値は、算出要領で小数点以下2桁（銭単位）までとされています。
Q. 日経平均の銘柄はいつ入れ替わる？
A. 算出要領では、毎年4月の第1営業日（基準日は1月末）と10月の第1営業日（基準日は7月末）に定期見直しを行います。上場廃止などで欠員が出た場合は「臨時入れ替え」で銘柄を補充します。
まとめ：日経平均は株価平均型、TOPIXは浮動株時価総額加重型
- 日経平均は、東証プライム市場の225銘柄の株価を株価換算係数で調整して合計し、除数で割って算出します。
- TOPIXは、1968年1月4日の時価総額を100とした浮動株時価総額加重型の指数で、単位はポイントです。
- 日経平均は株価の高い銘柄、TOPIXは時価総額の大きい銘柄の値動きの影響を受けやすく、上昇率がずれることがあります。
- 連動する投資信託を選ぶときは、指数の違いに加えて、コストや純資産総額も確認しましょう。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。計算例は説明用の仮の数字です。株価指数や投資信託は価格が変動し、元本を割り込むことがあります。
